製材機の製造にあたっては、高知県土佐郡土佐町の「山中宏男氏」の技術指導を受けています。

「山中宏男氏」は林業全般に深い知識を持ち、製材加工にも「石原式製材機」を使用して４０年以上の経験を持った熟練者です（高知県の林業関係者間では有名な方です）。石原式製材機は昭和の時代には全国で３００台位稼動していたそうです。

ＭＩＳ−８０００（石原式改良型）は、「山中宏男氏」が「石原式製材機」を長年使用する中で様々な工夫・改良（鋸歯のこしぬき・目立て・アサリ付け・鋸歯の取付角度・歯ぜり・反発防止割刃・大鋸屑木片飛散防止カバー・樹液付着防止など）が施された「石原式改良型」となっています。したがって、製材機を実際に使用する人の立場に立って製造していますので、使い易く切削水が不要。凍結木も簡単に製材が出来ます。加工精度・歩留り・製材スピード・強度・安全性において他社製品よりも優れています。

全くの素人の方でも１日の製材指導で製材･鋸歯の目立ての習得が可能です。

当製材機は１ｃｍ位の面木・三角挽等多機能性があり、１軒の建築に必要な建材全てをこの製材機１台で調達できます。

また、当製材機は高知県地場産業大賞地場産業賞・高知エコ産業大賞アイデア賞をそれぞれ受賞し、高知県における「グリーン購入実施計画の重点調達品目」に追加され、高知県からは、間伐推進の新兵器として高い評価を得ており、製材機購入者【３人以上の組織】に対し、価格の１／２の助成金を拠出して頂いております。

林野庁は、平成１９年度に７６５億円の予算を組んで、民有林・国有林の整備を行うことを決定致しております。そして、同年２月５日には国産材のシェア拡大に向けた国の基本方針も決定しています。

それによると、２００５年度試算で木造住宅で国産材の使用は３１％であったが、これを１０年で６０％に倍増すると提言しております。このような国の方針が決定された事と、最近の輸入材の品不足と価格の高騰により、国内産の杉・桧の需要が拡大するのは間違いありません。

また、切捨て間伐方式で林内で間伐材を腐らした場合ＣＯ^２が発生することから、環境への弊害が問題になっています。今回の林野庁の多額の予算は、京都議定書に基づきＣＯ^２の森林吸収目標達成を考慮したことも含まれていると思います。結果的にそれに逆行する切捨て間伐ではなく、間伐材の有効利用・製品化の取り組みを強化しなくてはなりません。

このような状況下、当製材機はそれらの取り組みに役立つ、まさに時代に適した製品であります。